やまとの国

芥子粒の戯言

#金に操られる#主流メディア―❕悪を助長する事に貢献しないで下さい❕

金に操られる主流メディア―あなたの思考を操作する数十億ドルの契約

米国の主流メディアは中共に買収されています。
数十年にわたり21世紀最大と言える人道に対する犯罪を隠してきました。
米国のメディアの9割は6社に所有されており、その6社は中共と深いビジネス関係にあります。
例えばディズニーはABCとESPNを所有しており、55億ドルで中国にテーマパークを開設したところです。
2010年ディズニーのボブ・アイガー会長は中国中央宣伝部の大臣と会合し中共のプロパガンダをディズニーを媒体に世界に広めると約束しました。
CNNの親会社ワーナー・メディアは5千万ドルでCMC( China Media Capital)と提携、CMCは中共の管理下にあります。
NBCユニバーサルはMSNBCとNBCを運営しています。
2010年NBCは中共の機関紙新華社と国際報道の提携関係を確立しました。
NBCユニバーサルは中国のメディア事業にも38億ドル投資しています。
FBIは中共を米国最大の長期的な脅威としていますが、最近のツイッターでNBCは中共を盟友と呼んでいます。
紙媒体も同様に妥協しています。
億万長者のオーナーたちが中共と深いビジネス関係にあるのです。
例えばNYタイムズの筆頭株主はメキシコの富豪カルロス・スリム氏です。
彼の投資先は自動車からハイテクに至る中共管理の企業で資産のかなりを占めます。
アマゾンの最高責任者ジェフ・ベソス氏はワシントンポスト紙を2億5千万ドルで購入、中国の官営工場で製造されたアマゾン製品の販売と並行してアマゾンの事業を中国に拡張する意向で、中国市場での業務展開にアマゾンは適すると発言。ワシントンポスト紙の広告から彼と中共の繋がりは明白です。
広告紙チャイナ・ウオッチが折り込まれていますが、これは中共のプロパガンダ紙チャイナ・デイリーが作成したもので、過去数年折り込み広告のためにワシントンポスト紙、ウォールストリート・ジャーナル紙、NYタイムズ紙にほぼ1900万ドルが支払われてきました。
さらに、米司法省の外国代理人登録法FARAの最近の報告書は決定的な情報を公開しています。
中共と連携する在米グループ影響力があると見定めたメディア機関やジャーナリストを対象にプリベイト・ディナーや中国への旅行を手配している。
中国に好意的な報道を多く発信させることが目的です。
おかげで親中報道が数百本配信されました。
メディア機関の一部として、ABC、NBC、AP通信、ブルームバーグ、CNN、CNBC、
MSNBC、NYタイムズ、ニューズウイーク、NPR、ハフィントンポスト、アトランテック、ファイナンシャル・タイムズ、USA Today、エコノミスト、タイム、ワシントンポスト、ウォールストリート・ジャーナルなど無尽に挙げられます。
人道に対する犯罪の隠ぺいとどう関係するのでしょうか?
20年以上にわたりアムネスティー・インターナショナルや国連などの人権擁護団体が精神修養法法輪功を実践する市民が国家政府により非人間化・拷問・殺害されてきたことを報告しています。

詳しくは下記URLをご覧下さい。

悪を助長する事に貢献しないで下さい❕

これは米国だけの問題ではありません。日本でも同じ様なことが行われているのでしょうが、残念ながら敢然と主流メディアに立ち向かう報道機関がありません。

youtube等SNS迄規制を受け、真実を伝える事さえ難しくなってしまいました。